MEO総合管理ツール『MEO Dashboard byGMO』で タイの店舗におけるGoogleローカル検索の順位取得が可能に ~世界各国の主要拠点での順位取得、MEO対策の足がかりに~ | ニュースリリース

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MEO総合管理ツール『MEO Dashboard byGMO』で タイの店舗におけるGoogleローカル検索の順位取得が可能に ~世界各国の主要拠点での順位取得、MEO対策の足がかりに~

2022年7月26日

報道関係各位

GMO TECH株式会社

MEO総合管理ツール『MEO Dashboard byGMO』で
タイの店舗におけるGoogleローカル検索の順位取得が可能に
~世界各国の主要拠点での順位取得、MEO対策の足がかりに~

GMOインターネットグループでインターネット上の集客サービスを展開するGMO TECH株式会社(代表取締役社長CEO:鈴木 明人 以下、GMO TECH)が提供するMEO(※1)総合管理ツール『MEO Dashboard byGMO』が、2022年6月30日(木)から、タイの店舗におけるGoogleローカル検索(Google検索結果画面とGoogleマップ上での検索結果)の順位取得を行えるようになりました。

これまで日本の店舗で展開している、順位チャートや順位変動アラート、インサイト情報、Googleビジネスプロフィール(以下、GBP)の運用・管理をはじめ、キーワード別の日々の順位測定、ユーザーの検索後の行動分析、インサイト機能など、MEO対策で必要となる『MEO Dashboard byGMO』の機能がそのままタイの店舗でもご利用いただけるようになります。
なお、このたびのタイの店舗に対応した『MEO Dashboard byGMO』は日本語でのサービス展開(キーワード検索はタイ語に対応)のため、タイで店舗を運営している日本の店舗オーナーのご利用を見込んでいます。

(※1)MEOとはGoogleマップ上で店舗ページの検索順位を上げる施策のことで、「Map Engine Optimization」の略称です。Googleでキーワード検索した時に、Google検索結果画面とGoogleマップ上での検索結果で上位表示を目指して対策することを言います。

【東南アジア地域で最大級の日本人市場が存在するタイでMEO対策を行う重要性】

日本にとってタイは東南アジア地域における重要な生産拠点かつ市場であり、現在、タイにおける日本企業の数は約5800社を超えています。(※2)また、日本からは、コロナ前の2019年には年間約180万人以上が観光、商用などのさまざまな目的でタイを訪問しているほか、タイに居住する日本人の数は約8万1千人に上り(※4)、タイにおける日系企業のMEO対策の重要性が高まっております。
このような背景から、GMO TECHではまずタイの店舗における『MEO Dashboard byGMO』を使った順位取得をはじめとしたMEO対策から着手することとし、今後、世界各国の主要拠点でも随時展開を進めてまいります。
(※2)日本貿易振興機構(ジェトロ)2020年タイ日系企業進出動向調査調査結果より
https://www.jetro.go.jp/ext_images/_Reports/01/047f1d797cf3c47e/20210002.pdf
(※3)外務省・タイ王国基礎データより https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/thailand/data.html

■『MEO Dashboard byGMO』の主な機能
https://meo-dash.com/meo-dashboard/

■『MEO Dashboard byGMO』サービス紹介動画

【GMO TECHについて】

GMO TECHは2014年12月に東京証券取引所マザーズ市場(現:東京証券取引所 グロース市場)に上場。最新のテクノロジーを駆使したサービスを自社開発し、インターネット広告、MEO、SEOを通じ集客支援を行っています。

Googleマップ検索での上位表示対策により集客につなげる店舗運営者様向けのサービス「MEO Dash! byGMO」をはじめ、自然検索での検索順位向上とユーザーのCVR向上を行うSEO対策コンサルティングをおこなう「SEO Dash! byGMO」、アグリゲート型求人広告を中心とした広告運用「Feed Dash! byGMO」、Googleしごと検索への対応をワンタグ設置にて可能にした「しごと検索Dash! byGMO」を含むSEO対策事業を展開。また、自社開発のスマートフォンアプリ向け広告配信サービス「GMO SmaAD」やWeb向け成果報酬型アフィリエイトサービス「GMO SmaAFFi」など多角的なアプローチによるインターネット集客事業を推進しています。

GMO TECHは各事業に共通して、お客様のWeb戦略におけるKPIとして最も重要な、問い合わせ・購入・インストールなどのコンバージョン(成果)に重点を置き、お客様企業の集客を通じたビジネスの発展に貢献しています。

以上

【報道関係お問い合わせ先】

●GMO TECH株式会社 広報担当 西村
TEL:03-5489-6370 FAX:03-5489-6371
E-mail:press@gmotech.jp

●GMOインターネット株式会社
グループコミュニケーション部 広報担当 新野
TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp

【サービスに関するお問い合わせ先】

●GMO TECH株式会社
プロダクトマーケティング本部 コマーシャル営業部
TEL:03-5489-6374(直通) FAX:03-5489-6371
E-mail:promo@gmotech.jp

【GMO TECH株式会社】 (URL:https://gmotech.jp/
会社名 GMO TECH株式会社 (東証グロース 証券コード:6026)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長CEO 鈴木 明人
事業内容 ■インターネット・メディア広告事業 ■上記を含むインターネット広告・メディア事業全般
資本金 2億7,766万円
【GMOインターネット株式会社】(URL:https://www.gmo.jp/
会社名 GMOインターネット株式会社(東証プライム 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業 ■インターネット広告・メディア事業 ■インターネット金融事業   ■暗号資産事業
資本金 50億円
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