店舗向けマーケティング支援ツール「店舗DXネクスト byGMO」に オンラインとオフラインのリアル店舗をつなぐOMO機能を強化 ~LINE連携で『クーポン』や 『自動応答メッセージ』を配信可能に~
2022年12月23日
報道関係各位
GMO TECH株式会社
GMOコマース株式会社
店舗向けマーケティング支援ツール「店舗DXネクスト byGMO」に
オンラインとオフラインのリアル店舗をつなぐOMO機能を強化
~LINE連携で『クーポン』や 『自動応答メッセージ』を配信可能に~
GMOインターネットグループでインターネット上の集客サービスを展開するGMO TECH株式会社(代表取締役社長CEO:鈴木 明人 以下、GMO TECH)と、LINE公式アカウントや各種SNSを総合的に活用したOMO(Online Merges with Offline)領域の支援を強みとするGMOコマース株式会社(代表取締役社長:山名 正人 以下、GMOコマース)は、両社が提供する、店舗向けマーケティング支援ツール「店舗DXネクスト byGMO」にて、店舗のLINE公式アカウントで使用できる独自の『クーポン』作成と、『あいさつメッセージ』『自動応答メッセージ』配信ができる新機能を、2022年12月23日(金)に正式リリースいたしました。
今回の新機能で特徴的なのは、LINE公式のクーポンではない独自の『クーポン』作成機能です。クーポン利用ができる有効期間、1ユーザーあたりの使用回数などを設定した店舗のオリジナルクーポンをメッセージ配信機能で配布し、顧客の再来店を促すことができます。
また、はじめて友だち追加されたときに自動でユーザーにメッセージ送信する『あいさつメッセージ』機能では、表示名やアカウント名を差し込みタグで指定して、顧客との距離を縮めます。
さらに、登録したメッセージで自動返信する『自動応答メッセージ』機能では、通常のメッセージ返信のほか、事前にキーワードを設定し、そのキーワードに対して返信するメッセージを選択して配信することもできます。
「店舗DXネクスト byGMO」は、GMO TECHの強みであるGoogleビジネスプロフィールの運用管理と、LINEの法人向けサービスのパートナーを認定する「LINE Biz Partner Program」の『Local Sales Partner』部門で最上位の「Diamond」に認定されたGMOコマースの販売実績を活かしたLINE公式アカウントの運用機能やSNS投稿連携機能などを集約した、店舗担当者やビジネスオーナー様向けの店舗向けマーケティング自動化ツールです。
本サービスには、Googleビジネスプロフィールの運用・管理をはじめとしたMEO対策で必要となる機能が集約されており、店舗の日々の運用業務の負担軽減や複数店舗の管理をまとめておこなうことができます。
また、複数のSNSへの一括投稿機能やLINE公式アカウントをより便利に効率的に運用できるメッセージ配信機能など、来店促進や休眠顧客の掘り起こし施策を店舗ビジネスの目的にあわせ、驚くほど運用工数を圧縮できる多様なソリューションをご用意しています。
従来のLINE公式アカウントへの新規メッセージ作成やLINEスタンプ、LINEクーポン、LINEを使ったアンケートに加え、独自の『クーポン』作成と配信、『あいさつメッセージ』や『自動応答メッセージ』の送信ができる新機能が追加されました。
なお、分析機能ではLINE投稿のKPI分析・属性分析、配信分析が可能です。
これにより、LINEが提供しているお客様とのコミュニケーションツールを用いながら、より一層集客や顧客育成などを含めた総合的なマーケティング施策を「店舗DXネクスト byGMO」で一元管理できるようになります。
「店舗DXネクスト byGMO」では、今後も店舗担当者やビジネスオーナー様に役立つ機能の改善や機能追加を行ってまいります。
LINE公式のクーポンではなく独自に作成するクーポン機能です。
各クーポンでは、クーポンのURL、スマホに表示されるクーポン内容の確認のほか、クーポンの取得状況(クーポン配信後、クーポンを開封したユーザー情報)、クーポン利用ができる有効期間、1ユーザーあたりの使用回数などを設定、確認することができます。オリジナルクーポンを、メッセージ配信機能でユーザーに配布することで再来店を促し、顧客エンゲージメントを高めることができます。
はじめてLINEで友だち追加されたときに、ユーザーに対し自動で決められたメッセージを送信できる機能です。本文に友だちの表示名やアカウント名のタグ設置などを行い、ユーザーとの距離を縮めることが可能です。
■『自動応答メッセージ』機能
ユーザーからメッセージを受信した際に、事前に登録しておいたメッセージを自動返信できる機能です。(例:「営業時間外の問い合わせ」など)
通常の自動応答のほか、ユーザーからのメッセージに対して自動送付するスケジュール時間や自動返信の期間を指定することもでき、キーワードを設定して、それに応じたメッセージを自動で返信することもできます。(『自動応答メッセージ』を送信するキーワードは複数設定することができます)
GMO TECHは2014年12月に東京証券取引所マザーズ市場(現:東京証券取引所 グロース市場)に上場。最新のテクノロジーを駆使したサービスを自社開発し、インターネット広告、MEO、SEOを通じ集客支援を行っています。
Googleマップ検索での上位表示対策により集客につなげる店舗運営者様向けのサービス「MEO Dash! byGMO」をはじめ、自然検索での検索順位向上とユーザーのCVR向上を行うSEO対策コンサルティング「SEO Dash! byGMO」、アグリゲート型求人広告を中心とした広告運用「Feed Dash! byGMO」、Googleしごと検索への対応をワンタグ設置にて可能にした「しごと検索Dash! byGMO」を含むSEO対策事業を展開。また、自社開発のスマートフォンアプリ向け広告配信サービス「GMO SmaAD」やWeb向け成果報酬型アフィリエイトサービス「GMO SmaAFFi」など多角的なアプローチによるインターネット集客事業を推進しています。
GMO TECHは各事業に共通して、お客様のWeb戦略におけるKPIとして最も重要な、問い合わせ・購入・インストールなどのコンバージョン(成果)に重点を置き、お客様企業の集客を通じたビジネスの発展に貢献しています。
GMOコマースは、LINE公式アカウントや各種SNSを総合的に活用したOMO(Online Merges with Offline)領域の支援に注力しております。
LINE関連サービスにおいてはLINE公式アカウントの運用や友だち獲得の支援、Messaging APIを活用した機能拡張ツールの提供、およびLINEミニアプリの開発などを通じて、実店舗の販促支援に努めており、チェーン展開を行っている事業者様を中心に高い評価をいただいておりました。なかでもLINE公式アカウントは2014年5月よりサービスを提供しており、約8年間の運用で蓄積したナレッジを活かした提案を担当制のサポート部隊から提供することで1年後の継続率が84%(※1)という高い実績を有しております。
(※1)当社調べ。LINE公式アカウントとサービス統合された LINE@の提供を含む。
また、SNS関連サービスにおいては特にInstagramを活用した販促支援に力を入れております。
アカウント運用の代行から、ショッピング機能を活用したネット販売の強化まで、事業者様の幅広いお声にお応えすることで高い評価をいただいております。
今後もGMOコマースは、販促担当者様に寄り添った担当制のサポートを強みに、実店舗を中心とする事業者様の売上拡大に貢献してまいります。
以上
【報道関係お問い合わせ先】
●GMO TECH株式会社 広報担当 西村
TEL:03-5489-6370 FAX:03-5489-6371
E-mail:press@gmotech.jp
●GMOコマース株式会社 広報担当 吉田
TEL:03-3770-7030 FAX:03-3770-7031
E-mail:info@gmo-c.jp
●GMOインターネットグループ株式会社
グループコミュニケーション部 広報担当 川縁
TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp
【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMO TECH株式会社
プロダクトマーケティング本部 コマーシャル営業部
TEL:03-5489-6374(直通) FAX:03-5489-6371
E-mail:promo@gmotech.jp
会社名 | GMO TECH株式会社 (東証グロース 証券コード:6026) |
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所在地 | 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー |
代表者 | 代表取締役社長CEO 鈴木 明人 |
事業内容 | ■インターネット・メディア広告事業 ■上記を含むインターネット広告・メディア事業全般 |
資本金 | 1億円 |
会社名 | GMOコマース株式会社 |
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所在地 | 東京都渋谷区道玄坂1丁目2−3 渋谷フクラス 13階 |
代表者 | 代表取締役社長 山名 正人 |
事業内容 | ■DX支援事業・EC事業者向け支援事業 |
資本金 | 2億円 |
会社名 | GMOインターネットグループ株式会社(プライム 証券コード:9449) |
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所在地 | 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー |
代表者 | 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿 |
事業内容 | ■インターネットインフラ事業 ■インターネット広告・メディア事業 ■インターネット金融事業 ■暗号資産事業 |
資本金 | 50億円 |
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