MEO

受付終了：新規集客から顧客の定着
Googleマップとアプリを活用した販促戦略

受付終了

日時：2023/09/26

2023/09/11

セミナー概要

概要	店舗の集客にお悩みになったことはありませんか？ SNSや大手集客サイトなど世の中には様々な集客手段が存在しています。顧客を獲得できないとお店を存続させることは難しいですよね。今回のセミナーでは、Googleマップを活用した新規顧客の獲得とアプリを使った顧客の定着率UPの方法、お客様が喜ぶアプリの活用方法についてご紹介いたします。集客にお悩みの方、リピーターさんを増やしたい方はぜひこの機会にご視聴ください！
対象者	多店舗企業を運営されている方店舗運営を担当されている方マーケ担当、販売促進ご担当の方中小企業を運営されている方
日時	開催日：9月26日（火）講演時間：14時～15時（13時50分～受付開始）
定員	100名（先着）
参加費	無料
会場	オンライン開催（事前登録制） ※全国どこからでも参加可能です！ ※zoomを使用したウェビナー（オンラインセミナー）です。 ※ご登録いただいた後自動でメールにてご参加者様用のURLが送信されます。

プログラム

14:00-14:25	第一部 GMO TECH株式会社 Googleマップを中心とした店舗集客の最新手法とは現在集客手法の1つとして注目を集めているMEO対策。 2028年には市場規模が2023年比1.6倍の306億円に達すると予測されています。 Googleマップの部分にはキャンペーンやクーポン、商品情報を記載することができるだけでなく各種SNSとの連携が可能になり、より販促の工夫ができるようになりました。本セミナーでは、マップ部分に表示される店舗情報の最新の活用法や事例についてご紹介いたします。
14:25-14:50	第二部株式会社トランスメディアGP お得意様が喜ぶ自社アプリの活用方法とは？ロイヤリティミドル、ヘビーユーザー(お得意様)に効果が高い自社アプリ　ダウンロード促進、サブスク提供、クーポン施策、プッシュ通知施策、EC売上増加など様々な活用方法を具体的な事例とともにご紹介します。
14:50-15:00	第三部質疑応答みなさまから寄せられた質問にお答えします

14:00-14:25

第一部 GMO TECH株式会社
Googleマップを中心とした店舗集客の最新手法とは

現在集客手法の1つとして注目を集めているMEO対策。
2028年には市場規模が2023年比1.6倍の306億円に達すると予測されています。

Googleマップの部分にはキャンペーンやクーポン、商品情報を記載することができるだけでなく
各種SNSとの連携が可能になり、より販促の工夫ができるようになりました。

本セミナーでは、マップ部分に表示される店舗情報の最新の活用法や事例についてご紹介いたします。

14:25-14:50

第二部株式会社トランスメディアGP
お得意様が喜ぶ自社アプリの活用方法とは？

ロイヤリティミドル、ヘビーユーザー(お得意様)に効果が高い自社アプリ　ダウンロード促進、サブスク提供、クーポン施策、プッシュ通知施策、EC売上増加など様々な活用方法を具体的な事例とともにご紹介します。

14:50-15:00

第三部質疑応答

みなさまから寄せられた質問にお答えします

※内容は一部変更になる可能性がございます

講演者

株式会社トランスメディアGP
取締役COO
雑賀幸太郎（さいかこうたろう）

慶應義塾大学経済学部経済学科卒業後、国内大手金融グループ、外資系マーケティング企業、ベンチャー企業でマーケティングサービスの営業、経営を15年間経験。
モバイルアプリを活用したマーケティングにおいてはマーケット創成期から携わっており、多くの企業のアプリを成功させた実績を持つ。
略歴
2015年株式会社ヤプリ入社
2017年ネレウス株式会社創業
2022年株式会社トランスメディアGPに入社、取締役COO就任

GMO TECH株式会社
プロダクトマーケティング本部営業Ⅱ部部長
大塚裕太（おおつかゆうた）

新卒にてGMOインターネット入社後、SEO事業に従事。
その後VOYAGE GROUP（現CARTA HOLDINGS）にて、
アドネットワーク事業のマネージャー、広告代理事業の取締役を経て、GMO TECHに参画。
多店舗向けMEOツールによる集客支援を主に担当。

GMO TECH株式会社について

所在地	東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
URL	https://gmotech.jp/
代表者	鈴木明人
設立月日	2006年12月4日
資本金	1億円（2022年9末現在）
事業内容	1. インフルエンサー広告メディア事業 2. インターネットメディア広告事業 3. HRシステム広告関連事業 4. 上記を含むインターネット広告メディア事業全般