CPAとは？意味・計算・目標設定と下げ方を解説【2026年版】

広告運用の費用対効果を測る指標として、最初に押さえておきたいのが「CPA（顧客獲得単価）」です。「CPAが高い気がするが、いくらが適正なのかわからない」「目標CPAをどう決めればよいのか」「CPAを下げたいが何から手をつければよいか」——広告運用の担当者であれば、一度は直面する悩みではないでしょうか。

この記事では、CPAの意味と計算方法から始め、混同しやすいCPO・CPR・CPC・ROASとの違い、限界CPAから逆算して目標CPAを決める手順、業界・媒体による相場の考え方、そしてCPAを下げる具体的な改善5ステップまでを、広告運用の実務目線で順を追って解説します。読み終えるころには、自社のCPAが適正かを判断し、改善に着手するための「型」が手に入る構成です。

数式が多く登場しますが、すべて具体的な数字の計算例を添えています。自社の数値に置き換えながら読み進めてください。

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CPA（顧客獲得単価）とは？意味をわかりやすく解説

👉 このパートをまとめると！

• CPAは「コンバージョン1件の獲得にかかった広告費」を表す指標で、低いほど効率的
• 正式名称はCost Per Acquisition／Cost Per Actionで、読み方は「シーピーエー」
• Google広告では「コンバージョン単価」と表記され、費用対効果を判断する基準になる

CPA（顧客獲得単価）とは、1件のコンバージョン（成果）を獲得するためにかかった広告費を表す指標です。英語の Cost Per Acquisition（または Cost Per Action）の略で、読み方は「シーピーエー」です。

ここでいうコンバージョンとは、商品購入・資料請求・会員登録・問い合わせなど、広告主が成果と定めたユーザー行動を指します。CPAは「成果1件あたりにいくら広告費を使ったか」を示すため、値が低いほど効率よく成果を獲得できていると判断できます。

CPAの読み方・正式名称（Cost Per Acquisition / Cost Per Action）

CPAには2つの正式名称があり、文脈によって使い分けられます。商品購入や新規顧客の「獲得」を重視する文脈では Cost Per Acquisition、資料請求やクリックといった「行動」を成果とする文脈では Cost Per Action と表現されます。

どちらも日本語では「顧客獲得単価」「コンバージョン単価」と訳され、指す内容は実務上ほぼ同じです。本記事では一般的な「顧客獲得単価」として扱います。

CPAが広告運用で重要視される理由

広告運用では、表示回数やクリック数が多くても、成果につながらなければ費用対効果は高いとはいえません。CPAは「成果1件あたりのコスト」という形で広告の費用対効果を端的に示すため、運用型広告で最優先に確認すべき指標とされています。

実際、Google広告ではCPAにあたる指標が「コンバージョン単価」という名称で管理画面に標準表示されます。さらに、設定した目標CPAに近づくよう自動で入札を調整する「目標コンバージョン単価制（目標アクション単価とも呼ばれる自動入札戦略）」も用意されており、CPAは単なる結果指標にとどまらず、運用の目標値そのものとして機能します。

CPAを把握しておくと、「この広告は続けるべきか、改善すべきか、停止すべきか」という日々の判断基準を持てるようになります。

CPAの計算方法（計算式と具体例）

👉 このパートをまとめると！

• CPAの計算式は「広告費 ÷ コンバージョン数」とシンプル
• 広告費50万円でCV100件なら、CPAは5,000円
• 同じ広告費でもCV数が増えればCPAは下がり、効率が良いと判断できる

CPAの計算式はシンプルで、誰でもすぐに算出できます。自社の広告レポートにある数値を当てはめるだけで把握できる点が、CPAが扱いやすい理由のひとつです。

CPAの計算式（広告費 ÷ コンバージョン数）

CPAは、次の式で計算します。

CPA（円） = 広告費（円） ÷ コンバージョン数（件）

分子に投下した広告費、分母に獲得したコンバージョン数を置くだけです。Google広告やLINEヤフー広告（旧Yahoo!広告）などの管理画面では「コンバージョン単価」として自動計算され、表示されます。

具体的な計算例（広告費50万円・CV100件→CPA5,000円）

実際に数字を当てはめてみます。

• ある月の広告費：50万円
• 同じ月に獲得したコンバージョン数：100件

この場合のCPAは、500,000円 ÷ 100件 = 5,000円 となり、コンバージョン1件あたり5,000円の広告費がかかった計算です。

ここで重要なのは、CPAは広告費とコンバージョン数の両方で変動するという点です。たとえば広告費が同じ50万円でも、改善によってコンバージョン数が125件に増えれば、500,000円 ÷ 125件 = 4,000円 とCPAは下がります。逆に、CV数が80件に減ればCPAは6,250円に上がります。つまりCPAを下げるには「広告費を抑える」か「コンバージョン数を増やす」かのどちらか（または両方）が必要になります。この視点は、後述する改善ステップの土台になります。

CPAと関連指標の違い（比較表で整理）

👉 このパートをまとめると！

• CPAと混同しやすい指標にCPO・CPR・CPC・ROAS・LTVがある
• CPO/CPRは「どの成果を1件と数えるか」、CPCは「クリック単価」で測る対象が異なる
• ROAS・LTVと組み合わせると、CPAが高くても採算が合うかを判断できる

CPAには、似た名前や近い概念の指標が複数あり、混同されがちです。それぞれ「何を1件として数えるか」「何に対するコストか」が異なります。ここで違いを整理しておくと、広告レポートを正しく読み解けるようになります。

CPO（Cost Per Order／注文獲得単価）との違い

CPO（Cost Per Order）は、注文1件の獲得にかかった費用を示す指標です。計算式は CPO = コスト ÷ 注文数 で、CPAの考え方と似ています。

違いは「数える成果の範囲」です。CPAは資料請求や会員登録など購入以外の成果も含めて1件と数えるのに対し、CPOは「注文（購入）」に限定します。そのため、ECサイトなど購入を最終成果とするビジネスではCPOが重視される傾向があります。CPCやCPMといった他の広告指標もあわせて確認したい場合は、別記事「CPCとは？クリック単価の意味と計算方法」もご参照ください。

CPR（Cost Per Response／レスポンス獲得単価）との違い

CPR（Cost Per Response）は、資料請求・問い合わせ・無料サンプル申込みといった「レスポンス（反応）」1件の獲得にかかった費用を示します。計算式は CPR = コスト ÷ レスポンス数 です。

CPRは、購入前の見込み顧客（リード）を獲得する段階のコストを測る指標で、BtoBや高単価商材のように検討期間が長いビジネスで使われます。CPAの中でも「購入には至らないが成果とみなす行動」に焦点を当てたものがCPR、と捉えるとわかりやすいでしょう。

CPC（クリック単価）との違い

CPC（Cost Per Click／クリック単価）は、広告が1回クリックされるごとにかかる費用です。計算式は CPC = 広告費 ÷ クリック数 です。

CPAが「成果1件あたりのコスト」であるのに対し、CPCは「クリック1回あたりのコスト」を測ります。クリックされても成果につながらなければCPAは上がるため、CPCはCPAの“手前”にある指標です。後述する改善ステップでは、このCPCを下げることがCPA改善の一つの軸になります。CPCの詳しい計算方法や相場は、別記事「CPCとは？クリック単価の意味と計算方法」で解説しています。

ROAS（広告費用対効果）との違い

ROAS（Return On Ad Spend）は、広告費に対してどれだけの売上を得られたかを示す指標で、計算式は ROAS（%）= 広告経由の売上 ÷ 広告費 × 100 です。

CPAが「1件の獲得にいくらかかったか（コスト視点）」を見るのに対し、ROASは「かけた広告費が何倍の売上になったか（売上視点）」を見ます。商品単価がばらつくECサイトなど、件数よりも売上金額で評価したい場合はROASが適しています。CPAとROASは対立するものではなく、両方を見ることで「効率」と「売上規模」の両面から広告を評価できます。

LTV（顧客生涯価値）との関係

LTV（Life Time Value／顧客生涯価値）は、1人の顧客が取引期間を通じてもたらす利益の総額を示す指標です。

CPAとLTVは、採算判断において密接に関係します。たとえばサブスクリプションや定期購入のように顧客がリピートするビジネスでは、初回購入だけを見るとCPAが高く赤字に見えても、LTVが大きければトータルで採算が合うケースがあります。逆に、単発購入が中心のビジネスでは、1回の売上を超えるCPAは原則として赤字です。CPAの良し悪しは、LTVとセットで判断する必要があります。

【一覧表】CPA・CPO・CPR・CPC・ROASの違い早見表

主要な広告指標を一覧で整理すると、それぞれが「何を測る指標か」が一目でわかります。

このほか、広告の表示回数1,000回あたりの費用を示す「CPM（インプレッション単価）」も認知目的の広告でよく使われます。各指標の詳細は、関連記事で個別に解説しています。

目標CPAの設定方法（限界CPA→目標CPAの2ステップ）

👉 このパートをまとめると！

• 目標CPAは「限界CPA（赤字にならない上限）→目標CPA（利益を残した値）」の2ステップで決める
• 限界CPA＝売上単価−原価−経費、目標CPA＝限界CPA−確保したい利益が基本形
• 問い合わせ・資料請求型のビジネスでは成約率を計算に組み込む

CPAは計算して終わりではなく、「いくらまでなら払ってよいか」という目標値を持ってこそ運用に活かせます。目標CPAは、感覚で決めるのではなく、利益から逆算して算出するのが基本です。ここでは、限界CPAを求めてから目標CPAを設定する2ステップを解説します。

ステップ1：限界CPAを計算する（売上単価 − 原価 − 経費）

限界CPA（損益分岐点となるCPA）とは、コンバージョン1件に対してかけられる最大の広告費を指します。これを超えると赤字になる上限値です。計算式は次のとおりです。

限界CPA（円） = 売上単価 − 原価 − 経費

具体例で計算します。

• 商品の売上単価：10万円
• 原価：6万円
• 経費（送料・決済手数料など）：2万円

この場合、100,000円 − 60,000円 − 20,000円 = 20,000円 となり、限界CPAは2万円です。つまり、コンバージョン1件の獲得に2万円を超えて広告費をかけると赤字になります。

ステップ2：目標CPAを設定する（限界CPA − 確保したい利益）

限界CPAはあくまで「赤字にならないギリギリのライン」です。事業として利益を残すには、確保したい利益分を差し引いた値を目標CPAとして設定します。

目標CPA（円） = 限界CPA − 確保したい利益

先ほどの例（限界CPA2万円）で、1件あたり1万円の利益を確保したい場合は、20,000円 − 10,000円 = 10,000円 となり、目標CPAは1万円です。広告運用では、このCPA1万円を上回らないように入札や予算配分を調整していきます。

【パターン別】売上が発生しないビジネス（問い合わせ・資料請求・BtoB）の場合

問い合わせ・資料請求・無料相談など、広告のコンバージョン地点では直接売上が発生しないビジネスもあります。BtoBや高単価商材が典型です。この場合は、「問い合わせから実際の契約に至る割合（成約率）」を計算に組み込みます。

考え方は、まず成約1件あたりの限界CPAを求め、それに成約率を掛けて「問い合わせ1件あたりにかけられる上限」を算出する流れです。

具体例で計算します。

• 契約1件あたりの売上単価：20万円、原価・経費：5万円 → 1契約あたりの限界CPAは 200,000円 − 50,000円 = 150,000円
• 問い合わせから契約に至る成約率：50%

このとき、問い合わせ1件あたりにかけられる上限CPAは 150,000円 × 50% = 75,000円 です。問い合わせ2件で1件が成約する計算なので、問い合わせ獲得のCPAをこの範囲に収めれば採算が合います。さらに利益を残したい場合は、ここから確保したい利益分を差し引いて目標CPAを設定します。

このように、コンバージョン地点と最終的な売上にギャップがあるビジネスでは、成約率を挟むことで現実的な目標CPAを設定できます。

目標CPAを決めないとどうなる？（赤字運用のリスク）

目標CPAを定めずに広告を運用すると、「CPAが高いのか低いのか」を判断する基準がない状態になります。たとえば実際のCPAが5,000円だったとき、目標CPAが3,000円なら「高すぎる（要改善）」、7,000円なら「問題なし」と評価が真逆になります。基準がなければ、この判断ができません。

基準を持たないまま予算を投下し続けると、気づかないうちに赤字の広告に費用を使い続けてしまう恐れがあります。目標CPAは、広告運用を「勘や成り行き」から「数字に基づく意思決定」へ変えるための出発点です。

CPAの相場・目安（自社CPAが適正か判断する）

👉 このパートをまとめると！

• CPAの相場は業界・商材単価・広告媒体・成果地点によって大きく変わる
• 「他社の平均CPA」を絶対基準にせず、自社の限界CPA・目標CPAと照らすのが基本
• 相場は「自社CPAが極端に外れていないか」を確認する補助的な目安として使う

「他社の平均CPAはいくらか」を知りたくなりますが、CPAの相場は条件によって大きく変動するため、単一の平均値を当てはめるのは危険です。ここでは、相場の考え方と適切な使い方を整理します。

業界・媒体でCPAの相場は変わる

CPAの水準は、次のような要因で大きく異なります。

• 商材の単価：高単価・高関与の商材（不動産・BtoBソフトウェア・自動車など）は検討期間が長く、CPAは高くなりやすい傾向があります。逆に低単価の日用品ECなどはCPAが低く抑えられる傾向があります。
• コンバージョン地点：購入を成果とする場合よりも、資料請求や会員登録など心理的ハードルの低い成果のほうがCPAは低くなる傾向があります。
• 広告媒体・配信方式：検索広告・ディスプレイ広告・SNS広告など、媒体や配信面によってクリック単価や成約率が異なるため、CPAも変わります。

こうした条件差が大きいため、「業界平均CPAは◯◯円」といった単一の数値をそのまま自社の目標に転用するのは適切ではありません。相場データを参照する場合は、調査の対象業界・媒体・時期（年）と出典を必ず確認し、あくまで「目安」として扱うことが重要です。出典や前提が不明な相場値は、判断材料にしないことをおすすめします。

「限界CPA」と「相場」の両面から目標CPAを決める

実務では、自社の採算から導いた限界CPA・目標CPAを軸にしつつ、相場感を補助線として使うのが現実的です。

たとえば、採算上の目標CPAが相場より極端に低い場合、その水準で十分なコンバージョン数を獲得できるとは限りません。逆に、目標CPAが相場よりかなり高い場合は、より効率的に獲得できる余地があるサインかもしれません。相場は「自社のCPAや目標設定が市場から極端に外れていないか」を点検する材料として活用し、最終的な目標CPAは自社の利益構造から決定するのが基本です。

CPAを下げる・改善する方法（CPC低減 × CVR向上の5ステップ）

👉 このパートをまとめると！

• CPA改善は「CPC（クリック単価）を下げる」「CVR（コンバージョン率）を上げる」の2軸に集約される
• 現状分析→ターゲティング→広告品質→LP/フォーム→媒体・予算配分の5ステップで進める
• 1つずつ検証し、短期の数値だけで判断せず継続的にモニタリングする

CPAを下げるには、計算式が示すとおり「広告費を抑える」か「コンバージョン数を増やす」かのどちらかです。これを運用の打ち手に落とし込むと、「CPC（クリック単価）を下げる」と「CVR（コンバージョン率）を上げる」の2軸に整理できます。ここでは、その2軸を5つのステップに分けて具体的に解説します。

① 現状分析と課題の特定（CPC上昇かCVR低下かを切り分ける）

最初に行うのは、CPAが高い原因の切り分けです。CPAは「CPC ÷ CVR」に分解できるため、CPAが悪化している場合は「CPCが上がっている」か「CVRが下がっている」かのどちらか（または両方）が原因です。

広告管理画面で、キャンペーン・広告グループ・キーワード単位にCPC・CVR・CPAを分解して確認します。クリックは多いのに成果が出ていないならCVR側、クリック単価そのものが高騰しているならCPC側に課題があると判断でき、次に打つべき施策が明確になります。原因を特定せずに施策を打つと効果検証ができないため、このステップを必ず最初に置きます。

② ターゲティング・配信先の見直し（除外キーワード／無駄配信の停止）

成果につながらないクリックを減らすことは、CPC・CVRの両面に効きます。

• 除外キーワードの設定：コンバージョンに至らない検索語句を除外キーワードに登録し、無駄なクリックを止めます。検索語句レポートで成果ゼロのキーワードを定期的に洗い出すのが有効です。
• 配信面・配信先の最適化：ディスプレイ広告では、成果の出ていない配信先（プレースメント）を除外します。
• オーディエンス・地域・時間帯の調整：成果の高い顧客層・地域・時間帯に配信を寄せ、成果の薄いセグメントを抑制します。

無駄配信を止めるだけで、コンバージョン数を維持したまま広告費を圧縮でき、CPAの低減につながります。

③ 広告品質の改善（品質スコア・クリエイティブのA/Bテスト）

検索広告では、Google広告の「品質スコア」が高いほど、同じ掲載順位をより低いクリック単価で獲得しやすくなります。品質スコアは「推定クリック率」「広告の関連性」「ランディングページの利便性」で構成されるため、検索キーワードと広告文・遷移先の関連性を高めることがCPC低減に直結します。

あわせて、広告クリエイティブ（広告文・見出し・バナー）のA/Bテストを実施し、クリック率やコンバージョン率の高いパターンに寄せていきます。クリック率が上がればCPC低減に、訴求とLPの一貫性が高まればCVR向上に効きます。

④ LP・フォームの最適化（LPO／EFO／CTA改善）

クリック後にコンバージョンへ至る割合（CVR）を高めるには、ランディングページ（LP）と入力フォームの改善が欠かせません。

• LPO（ランディングページ最適化）：広告の訴求とLPの内容を一致させ、ファーストビューでベネフィットを明確に伝えます。ヒートマップ等で離脱箇所を把握し、改善点を特定します。
• EFO（入力フォーム最適化）：入力項目を必要最小限に絞る、入力例を表示する、エラーをわかりやすく示すなどで、フォーム途中の離脱を防ぎます。
• CTA（行動喚起）の改善：ボタンの文言・色・配置を見直し、ユーザーが次に何をすればよいかを明確にします。

広告側を変えずにLP・フォームを改善するだけでもCVRは向上し、結果としてCPAを下げられます。

CPAの改善は「広告」と「LP・フォーム」の両輪で進める必要があり、社内リソースだけでは手が回らないこともあります。GMO TECHでは、運用型広告の運用改善・運用代行をはじめ、コンバージョン獲得を最大化するための支援を行っています。CPA改善にお悩みの場合は、記事末尾の相談・資料ダウンロード導線もご活用ください。

⑤ 媒体・予算配分の最適化と継続モニタリング（効果の高い媒体へ集約）

複数の広告媒体を運用している場合は、媒体ごとのCPAを比較し、効率の良い媒体へ予算を寄せる判断が重要です。同じ予算でも、CPAの低い媒体に配分を厚くすれば、全体のCPAは下がります。

また、Google広告の「目標コンバージョン単価制」のような自動入札を活用すると、設定した目標CPAに近づくよう入札が自動調整されます。ただし自動入札は十分なコンバージョンデータが蓄積されてから効果を発揮するため、導入直後は学習期間を見込む必要があります。

CPA改善は一度で終わるものではありません。施策の効果を一定期間モニタリングし、検証と改善を繰り返すことで、継続的にCPAを最適化していきます。

CPAを評価・活用するときの注意点

👉 このパートをまとめると！

• 短期の数値だけで判断せず、一定のデータ量が貯まってから評価する
• 高単価商材・BtoBはCPAが高くなりやすく、単純な低CPAが正解とは限らない
• ROAS・LTVと組み合わせ、認知目的の施策はCPA以外の指標も併せて見る

CPAは便利な指標ですが、数値だけを単独で追うと判断を誤ることがあります。最後に、CPAを評価・活用するうえでの注意点を整理します。

短期の数値だけで判断しない（高単価商材・BtoBはCPAが高くなりやすい）

数日や数件といった少ないデータでCPAの良し悪しを判断すると、たまたまの結果に振り回されてしまいます。広告の成果はある程度のコンバージョン数が貯まって初めて傾向が見えるため、一定期間・一定件数のデータを基に評価することが重要です。

また、高単価商材やBtoBのように検討期間が長く成約率が低いビジネスでは、CPAが高くなるのは自然なことです。業態を無視してCPAの絶対値だけを比較するのではなく、自社の限界CPA・目標CPAと照らして適正かどうかを判断します。

ROAS・LTVなど他指標と合わせて複合的に判断する

CPAは「1件の獲得コスト」しか表さないため、単独では採算の全体像をつかめません。前述のとおり、ROASで「売上に対する効率」を、LTVで「顧客が将来もたらす利益」を併せて見ることで、初めて「このCPAは事業として妥当か」を判断できます。

特にリピート購入やサブスクリプション型のビジネスでは、初回のCPAだけを見て高いと判断すると、本来採算の合う優良な広告を止めてしまう恐れがあります。

認知目的の施策ではCPA以外（リーチ・エンゲージメント）も見る

すべての広告が直接コンバージョンを目的とするわけではありません。ブランド認知や新商品の周知を狙う広告では、その時点でのCPAは高く出やすく、CPAだけで評価すると過小評価になります。

認知・興味喚起を目的とする施策では、リーチ（到達人数）、表示回数、エンゲージメント、指名検索数の増加など、目的に合った指標を併せて確認します。広告の目的に応じて見る指標を切り替えることが、正しい評価につながります。

よくある質問（FAQ）

👉 このパートをまとめると！

• CPAとCPOは「数える成果の範囲」で使い分ける
• 目標CPAは利益から逆算（限界CPA→目標CPA）して決めるのが基本
• CPAが高いときは、まずCPCとCVRのどちらに原因があるかを切り分ける

CPAに関して、広告運用の現場でよく寄せられる質問に回答します。

CPAとCPOはどう使い分ければよいですか？

数える成果の範囲で使い分けます。CPAは資料請求・会員登録・購入など広告主が定めた成果全般を1件として数えるのに対し、CPOは「注文（購入）」に限定して数えます。ECサイトのように購入を最終成果とするビジネスではCPO、購入前のリード獲得も評価したいビジネスではCPAやCPRが使われる傾向があります。

目標CPAは何を基準に決めればよいですか？

利益から逆算して決めるのが基本です。まず「売上単価 − 原価 − 経費」で限界CPA（赤字にならない上限）を求め、そこから「確保したい利益」を差し引いた値を目標CPAとして設定します。問い合わせ・資料請求型のビジネスでは、成約率を計算に組み込みます。業界の相場は、自社の目標が極端に外れていないかを確認する補助的な目安として使います。

CPAが高いとき、まず何を見直せばよいですか？

最初に「CPC（クリック単価）」と「CVR（コンバージョン率）」のどちらに原因があるかを切り分けます。CPAは「CPC ÷ CVR」に分解できるため、クリック単価の高騰が原因ならターゲティングや品質スコアの改善を、コンバージョン率の低下が原因ならLP・フォームの最適化を優先します。原因を特定してから施策を打つことで、効果検証がしやすくなります。

良いCPAの目安はありますか？

すべてのビジネスに共通する「良いCPAの絶対値」はありません。CPAの適正水準は商材単価・成果地点・媒体によって変わるためです。自社にとって良いCPAかどうかは、利益から逆算した目標CPAを下回っているかで判断します。他社の平均値ではなく、自社の限界CPA・目標CPAを基準にすることが、正しい評価の出発点です。

まとめ｜限界CPAから逆算し、改善サイクルで下げていく

👉 このパートをまとめると！

• CPA＝広告費÷コンバージョン数。低いほど費用対効果が高い
• 目標CPAは限界CPAから逆算して決め、CPO・CPR・CPC・ROAS・LTVと併せて評価する
• 改善はCPC低減×CVR向上の5ステップを継続的に回す

CPA（顧客獲得単価）は、広告の費用対効果を測るうえで最初に押さえるべき指標です。最後に、本記事の要点を整理します。

• CPAの計算式は「広告費 ÷ コンバージョン数」。値が低いほど効率よく成果を獲得できている。
• 関連指標との違いを押さえる。CPO（注文）/CPR（反応）/CPC（クリック）は測る対象が異なり、ROAS・LTVと組み合わせると採算の全体像が見える。
• 目標CPAは利益から逆算して決める。「限界CPA（売上単価−原価−経費）→目標CPA（限界CPA−確保したい利益）」の2ステップが基本。問い合わせ型は成約率を組み込む。
• 相場は補助的な目安として使い、最終的な目標CPAは自社の利益構造から決定する。
• CPA改善はCPC低減×CVR向上の5ステップ（現状分析→ターゲティング→広告品質→LP/フォーム→媒体・予算配分）を継続的に回す。

CPAは、決めて終わりではなく、限界CPAから逆算した目標値を持ち、改善サイクルを回し続けることで着実に下げていける指標です。まずは自社の限界CPAと目標CPAを算出するところから始めてみてください。

広告運用のCPA改善を社内だけで進めるのが難しい場合は、GMO TECHの運用型広告の運用改善・運用代行サービスがお役に立てます。あわせて、WEBマーケティングの主要指標をまとめた無料資料「WEBマーケティング用語集」もご活用ください。

CPAと関連する他の広告指標について深く知りたい場合は、「CPCとは？クリック単価の意味と計算方法」「CPMとは？インプレッション単価の意味と計算方法」「平均CPIとは？アプリインストール単価の意味」などの関連記事もあわせてご覧ください。