アップルマップ（Apple Maps）に店舗登録する方法！使い方・登録できないケースは？

アップルマップの使い方

アップルマップは、Apple社の製品であるiPhoneやiPadなど、iOSデバイスに標準でインストールされており、誰でも簡単に利用することができます。この地図アプリは、日常の移動から旅行計画まで、幅広い用途に対応する便利な機能がたくさんあります。

• 場所の検索

アップルマップでの場所の検索機能は、店舗名や施設名、または地名を入力することで、地図上の場所をすばやく見つけることができます。検索結果からは、その場所へのルート案内や関連情報へも簡単にアクセスできます。

• ナビゲーション

ナビゲーション機能を使えば、車、徒歩、公共交通機関のルート案内がリアルタイムでわかります。ユーザーは目的地までの最適な順路や所要時間、渋滞などの交通状況を確認でき、途中で順路変更も簡単に行えます。

• Look Around

Look Around機能は、特定の都市や地域で360度のパノラマビューを体験できる機能です。ユーザーは実際にその場にいるかのように見渡すことができ、より詳細な情報を確認することができます。

• Flyover

Flyoverは、選択した都市を空中からの3D視点で見ることができます。この機能を利用すると、ユーザーは建物の上から街の景色を動的に探索でき、迫力ある視点で新しい場所を発見することができます。

これらの機能により、アップルマップはユーザーに対して直感的で詳細な地図情報を提供し、移動をサポートする重要なツールとなっています。

Apple Business Connectとは

Apple Business Connectは、ビジネスオーナーが自分の事業情報をアップルマップに登録し、管理できるオンラインプラットフォームです。このツールを利用することで、店舗の位置情報、営業時間、連絡先などをアップルマップに表示させることができ、アップルマップの利用者がお店を簡単に見つけることができるようになります。また、店舗情報の更新を自分で行えるため、常に最新の情報をユーザーに提供することができます。

Googleマップとの違い

アップルマップとGoogleマップの主な違いは、それぞれが統合するプラットフォームの違いにあります。アップルマップは、iOS、macOS、watchOSなど、Appleのデバイス間でシームレスに連携し、使用することができます。Appleデバイスユーザーはデバイスを跨いで同じ操作性と機能を利用することが可能です。

一方、Googleマップはその汎用性が非常に高く、AndroidだけでなくiOS、Webブラウザなど、さまざまなプラットフォームで利用できます。Googleマップはより広範囲のユーザーに対応していると言えます。

さらに、ビジネスオーナー向けのサービスにおいても違いが見られます。Apple Maps Connectは、アップルマップにビジネス情報を登録し、管理するためのツールで、主にAppleユーザーに向けた情報公開を目的としています。一方のGoogleビジネスプロフィールは、GoogleマップとGoogle検索にビジネス情報を表示するサービスで、より幅広いプラットフォームユーザーへのアクセスと露出が可能です。Googleマップは店舗のオンラインビジビリティとアプローチできるユーザーの拡大に特に効果的です。

➀Apple IDでサインインする

Apple Business Connectのサイトにアクセスし、サインインをクリックします。

Apple IDとして登録しているメールアドレス、パスワードを入力しサインインします。

サインインすると「ようこそApple Business Connectへ」のポップアップが出るので利用規約に同意して開始をクリックします。

➁ビジネスの種類を選択する

登録する店舗数に応じてビジネスの種類を選択します。

③店舗・施設の所在地を追加する

店舗の住所を設定します。店舗名で検索するか、ピンを該当の店舗のところまで移動させ、郵便番号や住所を入力します。

④登録する所在地の詳細を追加する

登録する店舗の表示名、カテゴリ（事業の種類）や電話番号、Webサイトといった情報を追加します。

⑤店舗・施設の営業時間を追加する

店舗の営業曜日・営業時間を設定します。こちらは複数設定することが可能です。

⑥店舗・施設の詳細を追加する

店舗を運営している企業の情報を追加します。店舗の住所と異なる場合には、住所を入力しましょう。

登録内容に問題がなければ「サービス規約」に同意します。

⑦書類をアップロードして審査を受ける

「書類をアップロード」をクリックして、公的書類のデータをアップロードします。公的書類としては賃貸契約書や公共料金の請求書などが該当します。審査には数日かかります。