求人広告は自社で運用ですべき？代理店に任せるべき？

ノウハウを蓄積することができる

アウトソースと違う点は自社の社員が広告運用を行っている点です。

代理店の広告運用担当者よりも、自社の社員の方が、集客したいターゲット層を深く理解しているため、代理店の回すPDCAとは違う視点でPDCAを回すことができると言えるでしょう。

質の高いPDCAを回すことで、他社にはないノウハウを蓄積することが可能です。

コストを抑えられる

外部委託をすると当然、運用手数料が掛かってしまいます。そして、広告運用に投下する予算が高くなればなるほど、広告代理店に支払う手数料も高くなります。

ところが、自社の社員に業務を任せることで、手数料がかからなくなるため、その分、別の費用に充てることが可能です。

インハウス化を検討する際は、手数料のコストとインハウスで運用するコストと、どちらが適正なのか、判断することが重要になるでしょう。

最新情報のキャッチアップが常に必要になる

自社で広告運用を行うにあたり、大変なのが、最新情報のキャッチアップです。

Indeed、スタンバイ、求人ボックスも仕様変更などを繰り返しながらサービス展開を続けています。

例えば、媒体の仕様変更により、求人原稿における禁止の文言が増えていた場合、常日頃からキャッチアップが出来ていないと、いつの間にか掲載落ちしていた、といったことが起こるかもしれません。

そして、掲載落ちに気づいた際、文言を修正するまでの期間は、機会損失となってしまいます。このようなことが起きないためにも、最新情報を維持する体制を整えておく必要があるでしょう。

兼業だと工数の負担が大きくなる

上述した内容の延長線上ですが、最新の情報をキャッチアップするだけでも業務量は増加します。

それに加えて、広告の入稿、分析、改善策の立案、効果検証などの業務も発生するため、他業務と兼業している社員にとっては負担になってしまいます。

大手企業でもマーケティングの専門部署を立ち上げてインハウス化していますが、一部はアウトソースして、業務効率化を図っているケースも見られます。

社内のリソースを確認し、工数のバランスを取ることが重要だと言えるでしょう。

工数を大幅に削減できる

広告の入稿、入札調整、最新情報のキャッチアップなど、広告運用に必要な業務を代行してくれるため、工数を大幅にカットできます。

面接や教育研修など他の業務に集中したいという企業にとっては最大のメリットといっても過言ではないでしょう。

ノウハウがなくても広告運用が可能になる

実際に求人検索エンジンを活用して広告運用を行う際、「どのターゲット層に、どのチャネルで配信して、どういう効果を得られて・・・」と考えるマーケティングの知識や、「クローリング、データフィード、CVタグの設置」などのシステム側の知識が必要になります。

しかし、外部委託すれば、これらの知識を習得せずとも広告を配信でき、さらに広告代理店がこれまでに培ってきた経験やスキルを活用することも可能となります。

時間をかけてノウハウを蓄積し、インハウスで行うのも一つの手段ですが、まずは専門的な知識をもったプロである広告代理店に任せることで時間短縮の効果も期待できます。

コストがかかる

先述した通り、広告代理店など他社へ広告運用を依頼する場合、運用手数料が別途かかってしまいます。

契約内容によりますが、運用手数料は概ね20%のケースが多いです。

各代理店によって様々な形態があるため、よく確認することをおすすめします。